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2024/09/20
こうして社員はやる気を取り戻す

こうして社員はやる気を取り戻す


社風でやる気を取り戻す
ある調査によると日本では職場に愛着がある社員の割合が5%しかいないとされている。この数値は年々悪化している。やる気のある社員が20人に1人では、色々な問題が起きるのも無理はない。国も職場の環境作りについて提言を出している。またワークエンゲージメントの測定や社外への関心などが調査項目になっている。今は、やる気に注目が集まっているのだ...

社風でやる気を取り戻す


ある調査によると日本では職場に愛着がある社員の割合が5%しかいないとされている。この数値は年々悪化している。やる気のある社員が20人に1人では、色々な問題が起きるのも無理はない。国も職場の環境作りについて提言を出している。またワークエンゲージメントの測定や社外への関心などが調査項目になっている。今は、やる気に注目が集まっているのだ...





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■今週の選書
■こうして社員はやる気を取り戻す
■三谷文雄
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
■■
■■選書サマリー
■■
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社風でやる気を取り戻す
【1】
ある調査によると日本では職場に愛着がある社員の割合が5%しか
いないとされている。この数値は年々悪化している。やる気のある
社員が20人に1人では、色々な問題が起きるのも無理はない。
国も職場の環境作りについて提言を出している。またワークエンゲ
ージメントの測定や社外への関心などが調査項目になっている。今
は、やる気に注目が集まっているのだ。
社員ひとりひとりが、個性と感情を持った人間だ。モチベーション
が上がる「やる気スイッチ」のありかも人によって異なる。しかも、
それがどこにあるのかは、一見しただけではわからない。
だからと言って、何の対処もしないわけにはいかない。組織として、
どのスイッチをどう押せば社員のやる気が上がりやすいのか、仮説
を立て、実務や仕組みに落とし込み、検証を繰り返していくべきだ
【2】
人間が仕事に満足したり不満を抱いたりする要因には、給与、労働
条件、福利、厚生、人間関係など衛生要因と達成、承認、成長など
動機付け要因の二つがある。。
衛生要因に関する不満を解消しても満足感が上がるわけではない。
給料さえ上げておけばモチベーションが上がるだろうと考える会社
ほど離職が止まらないのはそのためだ。
給与を上げることは、衛生要因の解消でしかない。動機付け要因に
アプローチしなければ、やる気につながらないからだ。どちらもバ
ランスよく充実させていくことが必要なのだ。
とは言え、現実には時間もコストも限られている。だから取り合え
えず衛生要因を解消する。いわばマイナスをゼロの状態にする取り
組みだ。これができていないとどんな施策も砂上の楼閣になる。
これを解消した上で動機づけ要因を上げる施策を講ずる。そうする
ことではじめて仕事への満足感や働き甲斐が維持向上する。いわば
ゼロの状態をプラスの状態に変えていくことができるのだ。
【3】
まず、大事なことは社員を大切にすることだ。基本は、会社が法律
を守ることだ。当たり前だが、できていない会社が多い。違法状態
を放置しながら福利厚生を充実させても、むしろ不満の温床になる。
たとえば、会社には社会保険の加入義務がある。にもかかわらず加
入していない会社も少なくない。こういう状態を放置しながら、新
入社員に入社祝い金を支給しても効果はない。
逆に言えば、法律を守っていれば社員を大切にしていると言える。
会社は仲良しクラブではない。大切にしてるかどうかの判断も人そ
れぞれだ。会社として守るべきことを粛々と行うことが大事なのだ。
【4】
会社を取り巻く法律は多々ある。労使関係で言えば、まず労働基準
法だ。じれが、労働者が人として最低限の生活を行うための労働条
件を定めた法律だ。
つまり、労働基準法を守れていない会社は、社員の最低限度の生活
を保障をしているとは言えない会社だ。実際、社員の離職離職理由
の上位が労働時間、休日、休暇など労働基準法に関する内容だ。
中でも、年次有給休暇、休日、労働時間の順に離職理由になりやす
い。まずは優先順位としては年次有給休暇の運用からチェックする
ところから始めるべきだ。
【5】
法律を順守することは当然だが、できれば努力義務にも取り組むべ
きだ。努力義務は「できれば頑張ってやってほしい」と言うものだ。
法律では「〇〇するよう努めなければならない」などと表現される。
社員の働きやすさを向上させたいなら、この努力気味にも積極的に
取り組んでみるべきだ。法的義務ではないので、どの程度行うかは
会社の裁量で決めることができる。
なお、努力義務は、法的義務に移行するための前段階であることが
多い。だから、先取りして行うことで、働きやすい会社づくりに先
進的に取り組んでいることになるのだ。
★本書の詳細、お買い求めは、
→ https://www.amazon.co.jp/exec/obidos/ASIN/4827214654/tachiyomi-22
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
■■
■■選書コメント
■■
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
社員のやる気を上げる方法です。業績アップには、社員のモチベー
ションが欠かせません。ただ、それを上げることは簡単なことでは
ありません。やる気の源がひとりひとり違うからです。
やる気を失う要因も、上司、社風、労働条件など様々あります。本
書では、社員がやる気を失う要因ごとに対応策を紹介、やる気を引
き上げる方法をわかり易く解説します。
著者は、社労士であると同時に産業カウンセラーでもあります。そ
んな立場を生かして、労働条件や福利厚生、目標達成や承認など、
あらゆる側面からやる気回復のヒントを解説してくれます。
今、社員のやる気は大きなテーマになっているようです。自分の仕
事に前向きに取り組んだり、職場にポジティブな思いを持つ人が減
りつつあるからです。
これに対する企業の対策としてやりがちなのは、給与を上げる、休
みを増やす、報奨金を出す、他社で効果のあったものを在りそうな
やってみるなどです。いずれにしても場当たり的になりがちです。
ただ、上述の通り社員がやる気を失う理由は様々です。なぜ、やる
気を失っているのか分析し、きめ細かく対応する必要があります。
本書はその方法を多方面から解説してくれます。
要因ごとに章を変えて解説し、それぞれマイナス状態をゼロに戻し、
ゼロをプラスにするという二段階の方法を解説します。いずれも法
律と実績の裏付けのあるものばかり提言してくれます。
職場づくりの新常識が満載ですから、読んで実践すれば、社員はや
る気を取り戻し、指示待ち社員は自ら動くようになり、離職率も改
善するかもしれません。
社員のやる気が上がらない、離職者が多くて困るなど、人事の問題
に悩みを抱える小さな会社の経営者や幹部はもちろん、マネジャー
や人事労務に携わる方は必読です。
★本書の詳細、お買い求めは、
→ https://www.amazon.co.jp/exec/obidos/ASIN/4827214654/tachiyomi-22
──────────────────────────────
◎バックナンバー→ http://www.bbook.jp/backnumber
◎ご意見、お問い合わせ、→ info@kfujii.com 
◎登録、変更、解除→ http://www.bbook.jp/mag.html  
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発行元:(株)アンテレクト 藤井孝一 Copyright 1999-2024
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■こうして社員はやる気を取り戻す

■三谷文雄

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社風でやる気を取り戻す


【1】


ある調査によると日本では職場に愛着がある社員の割合が5%しか

いないとされている。この数値は年々悪化している。やる気のある

社員が20人に1人では、色々な問題が起きるのも無理はない。


国も職場の環境作りについて提言を出している。またワークエンゲ

ージメントの測定や社外への関心などが調査項目になっている。今

は、やる気に注目が集まっているのだ。


社員ひとりひとりが、個性と感情を持った人間だ。モチベーション

が上がる「やる気スイッチ」のありかも人によって異なる。しかも、

それがどこにあるのかは、一見しただけではわからない。


だからと言って、何の対処もしないわけにはいかない。組織として、

どのスイッチをどう押せば社員のやる気が上がりやすいのか、仮説

を立て、実務や仕組みに落とし込み、検証を繰り返していくべきだ


【2】


人間が仕事に満足したり不満を抱いたりする要因には、給与、労働

条件、福利、厚生、人間関係など衛生要因と達成、承認、成長など

動機付け要因の二つがある。。


衛生要因に関する不満を解消しても満足感が上がるわけではない。

給料さえ上げておけばモチベーションが上がるだろうと考える会社

ほど離職が止まらないのはそのためだ。


給与を上げることは、衛生要因の解消でしかない。動機付け要因に

アプローチしなければ、やる気につながらないからだ。どちらもバ

ランスよく充実させていくことが必要なのだ。


とは言え、現実には時間もコストも限られている。だから取り合え

えず衛生要因を解消する。いわばマイナスをゼロの状態にする取り

組みだ。これができていないとどんな施策も砂上の楼閣になる。


これを解消した上で動機づけ要因を上げる施策を講ずる。そうする

ことではじめて仕事への満足感や働き甲斐が維持向上する。いわば

ゼロの状態をプラスの状態に変えていくことができるのだ。


【3】


まず、大事なことは社員を大切にすることだ。基本は、会社が法律

を守ることだ。当たり前だが、できていない会社が多い。違法状態

を放置しながら福利厚生を充実させても、むしろ不満の温床になる。


たとえば、会社には社会保険の加入義務がある。にもかかわらず加

入していない会社も少なくない。こういう状態を放置しながら、新

入社員に入社祝い金を支給しても効果はない。


逆に言えば、法律を守っていれば社員を大切にしていると言える。

会社は仲良しクラブではない。大切にしてるかどうかの判断も人そ

れぞれだ。会社として守るべきことを粛々と行うことが大事なのだ。


【4】


会社を取り巻く法律は多々ある。労使関係で言えば、まず労働基準

法だ。じれが、労働者が人として最低限の生活を行うための労働条

件を定めた法律だ。


つまり、労働基準法を守れていない会社は、社員の最低限度の生活

を保障をしているとは言えない会社だ。実際、社員の離職離職理由

の上位が労働時間、休日、休暇など労働基準法に関する内容だ。


中でも、年次有給休暇、休日、労働時間の順に離職理由になりやす

い。まずは優先順位としては年次有給休暇の運用からチェックする

ところから始めるべきだ。


【5】


法律を順守することは当然だが、できれば努力義務にも取り組むべ

きだ。努力義務は「できれば頑張ってやってほしい」と言うものだ。

法律では「〇〇するよう努めなければならない」などと表現される。


社員の働きやすさを向上させたいなら、この努力気味にも積極的に

取り組んでみるべきだ。法的義務ではないので、どの程度行うかは

会社の裁量で決めることができる。


なお、努力義務は、法的義務に移行するための前段階であることが

多い。だから、先取りして行うことで、働きやすい会社づくりに先

進的に取り組んでいることになるのだ。


★本書の詳細、お買い求めは、

https://www.amazon.co.jp/exec/obidos/ASIN/4827214654/tachiyomi-22


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■■選書コメント

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社員のやる気を上げる方法です。業績アップには、社員のモチベー

ションが欠かせません。ただ、それを上げることは簡単なことでは

ありません。やる気の源がひとりひとり違うからです。


やる気を失う要因も、上司、社風、労働条件など様々あります。本

書では、社員がやる気を失う要因ごとに対応策を紹介、やる気を引

き上げる方法をわかり易く解説します。


著者は、社労士であると同時に産業カウンセラーでもあります。そ

んな立場を生かして、労働条件や福利厚生、目標達成や承認など、

あらゆる側面からやる気回復のヒントを解説してくれます。


今、社員のやる気は大きなテーマになっているようです。自分の仕

事に前向きに取り組んだり、職場にポジティブな思いを持つ人が減

りつつあるからです。


これに対する企業の対策としてやりがちなのは、給与を上げる、休

みを増やす、報奨金を出す、他社で効果のあったものを在りそうな

やってみるなどです。いずれにしても場当たり的になりがちです。


ただ、上述の通り社員がやる気を失う理由は様々です。なぜ、やる

気を失っているのか分析し、きめ細かく対応する必要があります。

本書はその方法を多方面から解説してくれます。


要因ごとに章を変えて解説し、それぞれマイナス状態をゼロに戻し、

ゼロをプラスにするという二段階の方法を解説します。いずれも法

律と実績の裏付けのあるものばかり提言してくれます。


職場づくりの新常識が満載ですから、読んで実践すれば、社員はや

る気を取り戻し、指示待ち社員は自ら動くようになり、離職率も改

善するかもしれません。


社員のやる気が上がらない、離職者が多くて困るなど、人事の問題

に悩みを抱える小さな会社の経営者や幹部はもちろん、マネジャー

や人事労務に携わる方は必読です。


★本書の詳細、お買い求めは、

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発行元:(株)アンテレクト 藤井孝一 Copyright 1999-2024

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主宰者

藤井孝一
藤井孝一
経営コンサルタント
週末起業フォーラム(現・週末起業実践会)発起人・元代表
(株)アンテレクト取締役会長

慶応義塾大学文学部を卒業後、大手金融会社でマーケティングを担当。米国駐在を経て、中小企業と起業家への経営コンサルティング開始する。2002年6月「週末起業フォーラム(現・週末起業実践会)」を設立。この新しい起業スタイルを全国のビジネスパーソンに普及させるべく奔走中。

株式会社アンテレクト

東京事務所:
〒101-0052
東京都千代田区神田小川町3-10 新駿河台ビル4F
Tel.(03)6273-7950
Fax.(03)6273-7951

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